塗装業の原価管理｜塗料・足場・人件費で適正粗利を設計する

塗装工事の粗利は「塗料費・足場代・人件費」でほぼ決まる

先に結論からお伝えします。塗装工事の採算を見えるようにする一番の近道は、原価を「塗料費」「足場代」「人件費」の3つに分けて、案件ごとに掴むことです。この3つを押さえれば、塗装のどんぶり勘定はほぼ抜けられます。

なぜこの3つなのか。塗装工事は、材料が主役の設備工事とも、手間が主役の内装工事とも違って、性格の異なるコストが3つ並んで乗っている珍しい仕事だからです。缶で買う塗料、他社から借りることも多い足場、そして下地の状態しだいで大きく揺れる手間。このどれかが狂うと粗利が沈むのに、月末にまとめて締めてしまうと、どれが原因だったのかが混ざって見えなくなります。

塗装工事1件の原価を、ざっくり分解すると次のような形になります。

図のとおり、塗装の原価は「塗料費（塗料・シーラー・副資材）」「足場代（外注または自社仮設）」「人件費（自社職人＋応援の手間）」の3大コストに、「その他（養生材・高圧洗浄・廃材処分・交通費など）」が加わってできています。売上からこれらを引いた残りが粗利です。まずはこの地図を頭に入れてください。ここから先の話は、全部この地図の上で進みます。工事原価の一般的な分け方をおさらいしたい方は、建設業の原価管理とはや工事原価の内訳もあわせてどうぞ。

そして、この3大コストは「狂い方」がそれぞれ違います。塗料費は缶数の拾い方でズレ、足場代は外注か自社かで構造が変わり、人件費は手間の読み違いでブレる。だから章を分けて、1つずつ守り方を見ていきます。

塗料費——「缶数拾い」のズレが粗利を静かに削る

塗料は「㎡いくら」で仕入れるわけではありません。缶（荷姿）で買います。ここに、塗装ならではの原価のズレが生まれます。

見積のときは、施工面積から必要な缶数を逆算する「缶数拾い」をします。手順はこうです。まず、下塗り・中塗り・上塗りそれぞれの施工面積を拾う。次に、メーカーの仕様書（カタログやSDS）に載っている「規定の塗布量」と「塗り回数」を掛けて、必要な塗料の量を出す。それを1缶の荷姿で割って、缶数に直す。塗料の缶は途中で止められないので、端数は缶単位で切り上げる。最後に、飛散・希釈・使い切れずに残る分の「ロス」を見込む——。この一連の拾いが甘いと、単価は合っていても缶数で足が出ます。

足場代——外注か自社持ちかで粗利構造が変わる

3大コストの2つ目は足場代です。ここは「外注か、自社持ちか」で原価の見え方がまるで変わります。

足場を外注する場合、かかった金額がそのまま原価になります。足場屋さんからの請求書が、そのまま足場の原価。ここはごまかしが効きません。逆にいえば、見積のときに足場の外注見積をきちんと取っておけば、原価が確定しやすい費目でもあります。読みやすいぶん、拾い忘れさえしなければ怖くありません。

やっかいなのは、足場を自社で持っている場合です。仮設材が自社にあると、つい「足場はタダ」と感じてしまう。でも実際には、仮設材の傷みや入れ替え（減価償却）、現場までの運搬、組み立てと解体にかかる人工と、しっかりコストがかかっています。自社持ちの足場ほど、この隠れたコストを原価として案分して乗せないと、「安く受けられるはず」と錯覚して、気づけば足場のぶんだけ粗利を持ち出している、ということになりかねません。

人件費——「日当×人工」を原価として見える化する

3大コストの最後は人件費、つまり手間です。塗装は、下地の状態しだいで手間が大きく揺れる仕事なので、ここが粗利ブレの最大の震源地になります。

適正粗利は「率」より先に「固定費の割り戻し」で考える

3大コストを掴めるようになると、次に出てくるのが「で、うちはいくら粗利を乗せればいいの？」という問いです。ここで、ネットで見かける「塗装業の適正粗利率は◯％」といった数字を、そのまま自社に当てはめないでください。その率が、どんな規模・どんな受け方の会社の平均なのかは分かりませんし、元請直か下請か、材工か手間中心かで、あるべき粗利はまったく変わるからです。

おすすめは、他社の率を暗記することではなく、自社の固定費から必要な粗利を逆算する考え方を持つことです。手順は3ステップ。順に見ていきます。

まず、会社の月間の固定費を出します。ここでいう固定費は、工事が多い月も少ない月もほぼ一定で出ていくお金——社長や事務の人件費、地代家賃、車両のリース、保険、借入の返済などです。ここに、会社として残したい利益を乗せると、「1か月に稼がなければならない粗利の額」が出ます。架空の例でやってみます（金額はすべて作り話です）。

• 月間の固定費 ＝ 150万円（架空）
• 会社に残したい利益 ＝ 30万円（架空）
• 1か月に必要な粗利額 ＝ 150万円 ＋ 30万円 ＝ 180万円

次に、この180万円を、月にこなせる工事の件数で割ります。仮に、この会社が塗装工事を月に平均6件こなすとしましょう。

• 1件あたり必要な粗利 ＝ 180万円 ÷ 6件 ＝ 30万円/件

最後に、これを1件あたりの平均売上と比べて、率に直します。1件の平均売上を100万円とすると——

• 必要な粗利率 ＝ 30万円 ÷ 100万円 ＝ 30％

ここで大事なのは、この「30％」は業界の相場でも他社の平均でもなく、この会社の固定費と件数から出てきた、この会社だけの数字だということです。固定費が重い会社、件数を多くこなせる会社では、同じ計算をしても別の率が出ます。だから「適正粗利率は◯％」を暗記しても意味がなく、自社の数字で率を"出せる"ことに価値がある。この逆算ができると、「この現場は粗利25万円か。うちの必要ラインは30万円だから、少し攻めた見積だな」と、1件ごとの判断に自分の基準を持てるようになります。受注前に工事ごとの原価目標を組む実行予算の考え方とセットにすると、なお効きます。

業種平均の粗利率・利益率そのものは、中小企業庁の中小企業実態基本調査などで公表されていて、「自社は世間と比べて高いのか低いのか」の目安として眺める価値はあります。ただ、その平均を自社の値決めの根拠にはしない。目安として見て、値決めは自社の逆算で——この使い分けをおすすめします。

案件別原価管理を回す最小の仕組み——週次3項目だけ

ここまで読んで、「理屈は分かった。でも現場に出ながら、案件ごとに3大コストを記録し続けるなんて続くのか」と思われたかもしれません。正直、そこがいちばんの山場です。仕組みは、続かなければ意味がありません。

だから、最初は欲張らないことをおすすめします。週に一度、案件ごとに記録するのは3項目だけで十分です。

• 材料の仕入（塗料・副資材を、どの現場のぶんか分かる形で）
• 外注の請求（足場や応援など、社外に払ったお金）
• 人工（その週、どの現場に何人日入ったか）

この3つを現場ごとに拾っておくだけで、さきほどの3大コスト（塗料費・足場代・人件費）がそのまま埋まります。凝ったシステムを入れる前に、まずこの3項目が現場ごとにたまる習慣をつくる。建設業では工事ごとに台帳をつくるのが基本になるので、工事台帳の位置づけもあわせて押さえておくと安心です。

そして、工事が完了したら、欠かさずやってほしいのが「見積のときに見込んだ原価」と「実際にかかった原価」の突き合わせです。

塗料費・足場代・人件費のどこで見積とズレたのかを、一言メモで残す。「上塗りを1回増やしたぶん塗料が超過」「足場を追加で借りた」「下地補修で人工が2人日オーバー」——この一行が、次の見積を確実に賢くします。見積原価から始まって、記録して、完了時に突き合わせ、その学びを次の見積に返す。この循環が回り出すと、勘の見積が、根拠のある見積に変わっていきます。

最初はExcelで十分です。現場ごとに列を分けて、3項目を打ち込んでいけば、それだけで立派な原価管理になります。つまずきやすいのは、現場の本数が増えてきたときです。同時に何件も走り出すと、手で転記する作業が追いつかなくなり、入力が後回しになって、気づけば「月末に締めてみないと、どの現場が危ないか分からない」——通帳を見て青ざめるあの状態に、逆戻りしてしまいます。手で転記する台帳が現場数に負けてきたと感じたら、見積や日報に一度入れた数字がそのまま案件別の原価に積み上がる建設業向けの業務管理ツール（コンクルーAIもそのひとつです）に任せてしまう、という選択肢も思い出してみてください。塗装業でのデジタル活用の全体像は塗装業のDX化とは、道具選びは塗装業向け施工管理アプリおすすめ4選も参考になります。

まとめ——3大コストを分けて、現場ごとに締める

最後に、要点を3つに絞ります。

1. 塗装の原価は「塗料費・足場代・人件費」の3大コストに分けて、案件ごとに掴む。月末のどんぶりでは、どれが粗利を削ったのか分かりません。
2. 塗料費は缶数拾いとロスで、足場代は外注か自社かの構造で、人件費は見積人工と実際人工の差で守る。値引きの原資に足場代を差し出さない。
3. 適正粗利は「率」の暗記ではなく、自社の固定費と件数から逆算して"出す"。そのうえで、完了時に見積原価と実際原価を突き合わせ、ズレの原因を一言残す。

塗装の「忙しいのに残らない」は、根性や単価の問題である前に、3つのコストが混ざって"見えていない"だけのことが多いものです。まずは直近で終わった1現場を、塗料費・足場代・人件費の3つに分けて振り返ってみてください。それだけで、来月からの数字はぐっと見やすくなります。

材料と手間の比重が変わると守りどころも変わるのは、塗装に限りません。内装業の粗利率と原価管理、設備工事の原価管理、電気工事業の原価管理でも、同じ「分けて見る」発想を業種ごとの勘所で扱っています。自社に近い工種の記事も、あわせてのぞいてみてください。

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