赤字工事の原因を完工前に見抜く3つのサインと対策

着工前——実行予算の時点で、粗利が薄すぎないか

実行予算というのは、その工事にいくら原価がかかるかを、着工前に自分で組んだ「原価の予定表」です。（この考え方じたいを整理したい方は、建設業における実行予算とはもあわせてどうぞ。）

赤字工事の最初の予兆は、実はこの実行予算を作った瞬間に出ていることがあります。受注金額から、材料・外注・労務などの原価の予定を全部引いてみて、残る粗利が驚くほど薄い——そういう現場です。ここで「まあ、やってみないと分からないし」と流してしまうと、予定の時点ですでに薄い粗利が、進行中の想定外でさらに削られ、完工時にマイナスへ沈みます。

だから着工前にやることは、シンプルです。実行予算を組んだら、「この現場は、予定どおりに進んでも、いくら残る計算になっているか」を、一度、声に出して確認する。予定の粗利が薄い現場は、それだけで要注意リストに入れておきます。ここで一度チェックが入るだけで、「そもそも受けるべきだったのか」「どこかで巻き返せる余地はあるか」を、まだ着工前のうちに考えられます。

序盤——主要な材料・外注の発注額が、予算を超えていないか

着工して現場が動き出したら、次に見るのは「発注の額」です。ここが、請求書を待たない早期発見の肝になります。

多くの社長さんは、原価を「請求書が来てから」把握します。でも、請求書が来る前に、原価はもう決まっています。材料を発注した瞬間、外注さんに「この工事、お願いします」と発注した瞬間に、金額はほぼ確定しているからです。だから、請求書ではなく「発注」の段階で予算と突き合わせれば、1〜2か月早く異変に気づけます。

やり方は、主要な発注だけでいいので、実行予算の項目と実際の発注額を並べることです。「鉄筋、予算80万に対して発注92万」「基礎の外注は予算どおり」。全部の項目を細かく追う必要はありません。金額の大きい順に、上から数項目を突き合わせるだけで、予算を食い始めている現場かどうかは、かなり見えてきます。

このとき、「予算比で何%超えたら危ない」という一律の線を引きたくなりますが、そこは会社ごと・工事ごとに原価の構成が違うので、他社の基準を借りてもあまり意味がありません。おすすめは、自社の過去の現場を何本か振り返って、「うちは発注段階でこのくらい超えると、だいたい完工で残らない」という自分の基準を持つことです。過去の予定と実際のズレを振り返る予実管理の考え方が、この基準づくりに役立ちます。

「進み具合」と「使ったお金」を並べて見る

出来高というのは、要するに「工事がどこまで進んだか」を割合で表したものです。屋根まで終わって内装にかかったところなら、ざっくり「6割くらい進んだ」といった具合ですね。厳密な査定でなくてかまいません。「感覚で、いま何割か」で十分です。

赤字のサインは、この進み具合と、使ったお金の割合を並べたときに出ます。健全な現場は、進み具合と使ったお金が、だいたい歩調をそろえて進みます。半分進んだら、原価も予算の半分くらい使っている。これが正常なペースです。

危ないのは、進み具合より、使ったお金のほうが先に進んでいる現場です。まだ半分しか進んでいないのに、原価は予算の7割を使ってしまっている——こうなると、残りの工事を予算内で仕上げるのは、かなり苦しくなります。

架空の例で見てみましょう（金額はすべて説明用の作り話です）。

• ある工事を、請負金額1,000万円で受けた
• 実行予算で組んだ原価は800万円（予定の粗利は200万円、粗利率20%）
• いま、工事の進み具合はちょうど半分（50%）

このとき、予算どおりのペースなら、使っている原価は800万円の半分＝400万円のはずです。ところが、実際に使った原価を集計してみたら560万円だった、としましょう。予算800万円の70%です。

• 予算どおりのペースの原価：800万円 × 50% ＝ 400万円
• 実際に使った原価：560万円（予算の70%）
• 先行しているぶん：560万円 − 400万円 ＝ 160万円

進み具合は半分なのに、お金は7割使ってしまっている。160万円ぶん、原価が先に進んでいます。もし後半もこのペース（進み具合1に対して、原価が1.4倍の速さで減っていく）が続くとしたら、完工したときの原価は、560万円 ÷ 0.5 ＝ 1,120万円まで膨らむ計算です。請負金額は1,000万円ですから、120万円の赤字になります。

もちろん、後半で挽回できることもあります。この試算は「今のペースがそのまま続いたら」という仮定の話です。でも大事なのは、この計算が、完工の何か月も前、まだ工事が半分の時点でできる、ということです。120万円の赤字が見えているなら、後半の段取りを締め直す、材料のロスを止める、追加でもらえる工事はきちんともらう——打てる手が、まだいくつも残っています。「終わってから電卓を叩く」のとは、雲泥の差ですよね。

「請求書が来てから集計」では、1〜2か月遅れる

サイン①でも触れましたが、原価を請求書ベースで捉えていると、数字は常に1〜2か月遅れます。この遅れが、赤字の発見をまるごと後ろにずらします。5月に使いすぎたお金に気づくのが7月では、その現場はもう終わっているかもしれません。

コツは、繰り返しになりますが「発注の時点で原価を掴む」ことです。材料を頼んだ、外注を頼んだ、その都度メモ一行でいいので、どの現場にいくら発注したかを積み上げていく。請求書は、後から答え合わせに使えばいい。これだけで、原価の見え方が1〜2か月早まります。

とはいえ、忙しい現場で発注のたびに手で記録し続けるのは、正直しんどい作業です。そこで、見積もりや発注のときに一度入れた数字が、そのまま現場ごとの原価としてたまっていくような仕組み——たとえば建設業向けの業務管理ツール「コンクルーAI」のようなもの——に任せてしまえば、請求書を待たずに原価の途中経過を掴めます。

追加・変更工事の「お金の話」が、曖昧なまま進んでいないか

もうひとつ、赤字化の定番が「追加工事の請求漏れ」です。現場では、施主や元請から「ついでにここもお願い」「やっぱり、こう変更で」という話が、ごく自然に飛んできます。段取りのいい社長さんほど、その場で「分かりました」と気持ちよく引き受けてしまう。ところが、お金の話をきちんと詰めないまま工事だけ進むと、その追加ぶんの原価は自社が丸かぶりで、請求には1円も乗らない——これが、静かに粗利を溶かします。

ここで大事なのは、追加や変更の話を受けたら、金額が決まっていなくても、まず「いつ・誰から・どんな指示があったか」を記録に残しておくことです。口約束のままにしない。建設業法も、請負契約やその変更は書面で残すことを求めています（出典：建設業法、e-Gov法令検索）。とはいえ、現場でいきなり正式な契約変更書を交わすのが難しい場面もありますよね。まずはメール1本、写真1枚、現場のメモでもいい。「言った・言わない」にならない証拠を残しておくことが、あとで追加ぶんを請求できるかどうかの分かれ道になります。