下地センサー（壁裏探知機）の選び方｜内装・電気・リフォームで会社が揃える1台

内装：下地探しとビス長の選定

内装で多いのは、せっこうボードの上に棚・手すり・テレビの壁掛け金具・カーテンレールを固定する場面です。間柱や胴縁を外すと、ビスがボードだけに効いて荷重で抜けます。もう一つ大事なのがボードの厚さで、1枚張りか二重張りかでビスの長さが変わり、ここは針で実測できる針式の得意領域です。下地補強は見積に入っていないと後で揉めやすいので、内装工事の見積書テンプレート【無料・登録不要】原価・粗利まで見えるExcelも参考にしてください。

電気：開口前の配線・スタッド確認

電気工事店では、コンセントやスイッチの増設、照明位置の変更で壁や天井を開口する前に、木の下地や軽天スタッドの位置と、既存の配線・配管の通り道を確かめる場面が中心です。開口してから配線に当たると、手戻りだけでなく感電や断線の危険が出ます。ここで効くのが電線探知（通電中の交流配線への警告）付きの電子式ですが、後述するように「念のための警告」であって、停電確認の代わりにはなりません。二重入力が多い会社は、電気工事の業務効率化｜見積・写真・報告書の二重入力をなくす段取りも参考にしてください。

リフォーム：既存の壁を壊さず把握する

リフォームでは、図面が残っていない家で既存壁の間柱ピッチを壊さずに把握したい、介護のために手すりを付けたい、既存の配線を避けて開口したい、という場面が多いですよね。お客様が住んでいる家では針穴ひとつでも気を使うので、電子式で当たりを付け、目立たない位置で針式で確かめる組み合わせが現実的です。

会社の道具はDIYと違い、複数の人が毎日使い、落とし、電池が切れ、人によって判定が変わり、お客様の壁を傷付けられません。「安いから」だけで選ぶと、この差が出ます。

針式（下地探し）：電源不要で、壁の厚さが測れる

針を壁に刺し、手応えで下地の有無を確かめる道具です。代表はタジマの下地キャッチ35mm（PW-SC35）で、最大探知可能壁厚は35mm、ステンレス針は太さ0.7mm、交換針2本が付属、深さがわかる目盛付きで質量20g。価格は1,950円（税別）、2,145円（税込）です（出典：タジマ公式サイト 下地キャッチ35mm）。電源が要らず、軽く、安く、ボードの厚さを目盛で実測できるのが強み。仕上げ面に針穴が残ること、配線や配管の上に刺してしまう可能性がゼロではないこと、二重張りや合板下地では針の長さが足りるかを先に確かめる必要があることが弱みです。

電子式（静電容量式）：光と音で下地の端を知らせる

壁材の密度の変化を読んで、下地の端や中心をライトとブザーで知らせるタイプです。木材と金属を判別できるか、中心を一発で探知できるか、厚い壁向けの深部モードがあるかは機種で違います。使い始めに下地のない位置で本体を壁に当ててから起動する（初期化する）のが共通の作法です。代表はシンワ測定の下地センサー Basic／Pro＋、ネグロス電工のスタッドセンサー PRO SLです。

電線探知（AC検知）：便利な警告機能であって、検電器ではない

電子式の多くに付いている、通電中の交流配線の存在を警告する機能です。探知深度はシンワ測定で約30mm、ボッシュで最大50mmですが、各社の取扱説明書には限界がはっきり書かれています。ネグロス電工の取扱説明書では、90〜250Vの通電状態の電線を探知する一方、金属製の電線管内の電圧は探知できず、合板で裏打ちされたボードや厚い壁材を介しては探知できないことがあり、壁面から5cm以上の深さの電線は探知されない可能性がある、とされています（出典：ネグロス電工公式サイト SCANS 取扱説明書）。シンワ測定の取扱説明書も、電線警告は広範囲に反応すること、電線の位置がイメージできないときは加工作業をしないこと、内壁への釘打ち・切断・穴あけの際はブレーカーを切ることを求めています（出典：シンワ測定 下地センサー Basic 取扱説明書）。

つまり電線探知は、開口やビス打ちの前に「ここは危ないかもしれない」と教えてくれる保険であって、検電器ではありません。「反応がなかったから配線はない」とは考えない、が会社のルールの土台です。

金属探知・レーダー（上位系統）：軽天・配管・鉄筋を深く探す

軽天スタッド、配管、コンクリートの鉄筋まで深く探したい会社向けの系統です。ボッシュのPRO GMS 120-27は鉄金属100mm、非鉄金属120mm、通電線50mm、木材30mmの探知深度で、防塵防水はIP54相当。マキタの充電式ウォールディテクタ WD181Dはレーダー方式で、乾いたコンクリートで最大180mm、湿ったコンクリートで100mm、木やせっこうボードの裏を探す「間仕切り」シーンで80mmまで探知します。木造・軽量鉄骨の内装だけなら要らず、RC造・ALC・ブロック塀に穴をあける会社の選択肢です。

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検知深度とせっこうボードの厚さ

まず壁材の厚さです。JIS A 6901のせっこうボード（GB-R）の厚さは9.5mm・12.5mm・15.0mmが基本です（出典：石膏ボード工業会 JIS A 6901の主な改正内容について）。ボード1枚張りなら、電子式の通常モード（シンワ測定で約19mm）で下地に届く計算ですが、二重張り（12.5mm×2＝25mm）では通常モードでは足りず、深部モード（約35mm）が必要です。一方、シンワ測定の取扱説明書では薄い壁で深部モードにすると間柱以外の物に反応することがある、とされています。壁が厚いほど深いモードが要り、薄い壁で深いモードを使うと誤反応が増える、と覚えておくと楽です。

もう一つ、シンワ測定の取扱説明書では、探知できる壁材はベニヤ・せっこうボード・強化せっこうボードで、ALC板・コンクリート・モルタル・金属は探知不可とされています。ALCやRC造の壁なら上位機の出番です。いずれの深度も「壁材・湿気・埋設物の状態により異なる」という注記付きの公式値です。

木材・金属の判別、中心探知

シンワ測定のBasic・Pro・Pro＋は、いずれも「木材と金属の判別はできない」と公式に明記されています（Pro＋は別に金属探知モードを持ち、鉄をせっこうボードで約40mm、ベニヤ・強化せっこうボードで約75mmまで探知します）。軽天スタッドと木の間柱を区別したいなら、金属探知モードか、ボッシュのように金属専用の探知を持つ機種を選びます。中心探知（間柱の中心を一発で知らせる機能）はマーキングの速さに効きます。

電線探知の深度と限界——法令上の位置づけ

電線探知の対象は通電中の交流だけです。法令上の位置づけも押さえておきましょう。労働安全衛生規則では、電路を開路して電気工事や近接する工作物の作業をするときは、開路に用いた開閉器に施錠するか通電禁止の表示をするか監視人を置くこと（第339条第1項第1号）、開路した電路が高圧または特別高圧なら検電器具で停電を確認し短絡接地すること（同第3号）を定めています。また、低圧の充電電路を取り扱う作業では絶縁用保護具の着用または活線作業用器具の使用（第346条）、低圧の充電電路の敷設や修理の業務は特別教育の対象（第36条第4号）です（出典：e-Gov法令検索 労働安全衛生規則）。さらに、一般用電気工作物等の電気工事の作業には第一種または第二種電気工事士の資格が要ります（出典：e-Gov法令検索 電気工事士法）。

下地センサーの電線探知は、これらの措置や資格の代わりにはなりません。開口した先の配線に触れる作業は、ブレーカーを落として施錠・表示したうえで、電気工事士が検電器で無通電を確認してから、が順番です。低圧については第339条に検電器具の明文はありませんが、実務上欠かせない手順として作業手順書に入れておくと安心です。

電源の種類と会社の在庫

シンワ測定・タジマの電子式・ネグロス電工は9Vアルカリ角型電池、ボッシュは単3アルカリ乾電池2本または純正3.7Vリチウムイオンバッテリー（別売）、マキタは14.4V／18Vのバッテリー（別売）で動きます。電池の種類を揃えると在庫管理が楽です。付属の電池はモニター用で寿命が短い場合がある（シンワ測定）ので、支給時に新品の電池を添えてください。

防塵防水・耐衝撃

公式にIP等級の記載があるのは、6機種ではボッシュのGMS 120-27（IP54相当）だけで、他は公式に記載がありません。記載がないから弱いという意味ではなく、シンワ測定の取扱説明書には防水構造ではないこと、落下などの強い衝撃や振動が不具合の原因になることが書かれています。腰袋から落とす場面が多いなら、ストラップで守る前提で考えてください。

使い始めの初期化と、2方向からの確認

各社の取扱説明書に共通する作法は3つです。下地のない位置で本体を壁にぴったり当ててから起動すること（間柱の真上で調整したら数センチずらして再調整）。印を付けた位置から約20cm下でも探知して同じ反応があるか確かめること。湿気を含んだ壁やペンキ・壁紙を貼った直後の壁では乾くのを待つこと。マキタの取扱説明書にも、探知結果だけでなく建築図面などの情報も参照するよう書かれています。

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台数の決め方

基本の式は「班（車両）×電子式1台＋職人×針式1本＋予備」です。架空の例で計算します。内装3班・職人7人の会社なら、電子式はシンワ測定 Basic（79153）を3台＋予備1台の4台で、税別5,840円を税込換算した6,424円×4台＝25,696円。針式はタジマ PW-SC35を7本＋予備3本の10本で、税込2,145円×10本＝21,450円。合計47,146円です（2026年9月時点の公式価格で計算した架空の例）。5万円弱で会社全体の下地探しの精度と手順が揃うなら、後回しにする理由は薄いはずです。RC造・ALC・ブロック塀に穴をあける会社は、これに上位機を1台足します。

支給か個人持ちか

会社支給・貸与を基本にすることをおすすめします。機種を揃えると判定の癖、初期化の手順、電池の種類が統一できる。私物だと電線探知の有無が分からず、開口前の確認が人によって抜ける。退職時の回収がはっきりする。この3つが理由です。本体に番号シールを貼り、貸与台帳（誰に・いつ・どの番号を渡したか）を事務で持てば十分です。台帳は紙でもExcelでも構いませんし、原価管理や現場管理をアプリ（コンクルーAIなど）で回している会社なら、備品の記録もそこに寄せると探す手間が減ります。応援の職人さんの私物は、会社の基準（電線探知付き・使用前の初期化）を満たすかを確認します。

支給ルールに書くこと

支給ルールはA4一枚で十分で、書くのは次の5つです。

• 使い始めに下地のない位置で初期化し、下地が分かっている場所（柱の見える位置やコンセントボックスの脇）で反応を確かめてから使う
• 同じ場所を2方向から、または印の約20cm下でも探知してからマーキングする
• 電線警告が出たら開口・ビス打ちをせず、電気工事士に確認する。警告なしを「配線がない」とは扱わない
• 針式は、コンセント・スイッチの上下や水回りの周辺など、配線・配管の可能性がある位置に刺さない
• 落下や水濡れの後は、下地が分かっている場所でテストし、誤検知があれば使わずに報告する

停電・検電・接地の手順は下地センサーのルールとは切り分け、作業手順書と資格者の判断に従ってください。

経費処理

6機種のうちマキタ以外の5機種は取得価額が10万円未満なので、買った年に全額を経費（損金）にできます。法人税法施行令では、取得価額10万円未満の減価償却資産は、使い始めた事業年度に損金経理すれば損金に算入できるとされています（出典：e-Gov法令検索 法人税法施行令）。科目は消耗品費など会社の慣行で統一してください。

マキタのWD181Dのように10万円以上になる上位機は、青色申告をしていて従業員400人以下など一定の要件を満たす中小企業者等なら、少額減価償却資産の特例が使えます。取得価額40万円未満の資産を、年間合計300万円まで、令和11年（2029年）3月31日までの取得分について、買った年に全額損金にできる制度です（出典：e-Gov法令検索 租税特別措置法）。従業員へ道具を支給したときに給与課税になるかは支給の仕方で扱いが変わるので、顧問税理士に確認してください。

紛失・故障・盗難のルール

原則は「報告したら、すぐ代わりを渡す」で、罰しないことを先に決めておきます。センサーなしで勘で開口される方が高くつくからです。故障の判定は、下地が分かっている場所で反応しない、初期化に失敗する、新品の電池でも直らない、筐体にひびが入った、の4つを目安にします。交換針と9V電池は会社在庫に持っておくと、現場で困りません。車上荒らしなどで工具ごと盗まれたときの対応は、工具の盗難、保険は出る？現場で盗まれたときの対応と責任を整理にまとめています。

更新サイクルと買い足し

各社の取扱説明書に交換の推奨年数は書かれていないので、年数を決め打ちするより、故障の判定に当たったら替える、で十分です。買い足すときは同じ機種で揃え、電池の種類を変えないこと。上位機は「RC造の仕事を受けた」など必要になった時点で1台、で間に合います。