宇宙建設（5・終）誰の月か——宇宙建設の法・経済・労働

登記所のない土地制度

土地から始めましょう。建設業の人間なら誰でも知っているとおり、工事の第一歩は図面でも見積でもなく、「その土地が誰のものか」を確かめることです。地上では登記所がそれを保証してくれます。ところが月には、その登記所がありません。1967年の宇宙条約は、月と天体の国家による領有を禁じました。どの国も月に国旗を立てて「ここは我が領土だ」と宣言することはできない——これは冷戦の最中に米ソが合意した、人類にとって数少ない先見の明のある取り決めでした。しかしこの条約は「掘り出した資源の所有」については沈黙しています。国家が月そのものを領有できないことは決めたものの、企業が月の氷や金属を掘り出して自分のものにしてよいのかは、書かれていないのです。

1967年の宇宙条約が生まれた背景も、思い出しておく価値があります。スプートニクが夜空を横切り、ガガーリンが地球を一周した直後の時代、人類はまだ月に誰も立っていませんでした。それでも米ソは、まだ誰も着いていないこの新大陸を、地上の植民地争奪のように奪い合ってはならない、と先手を打って合意したのです。宇宙を、公海や南極大陸と同じように、どの国のものでもない領域（法学の言葉でいう「万人の共有物」）に置く——地上の帝国主義が世界を分割し尽くした反省の上に、この理念は立っていました。私はここに、制度は往々にして技術に先んじて理想を語れる、という希望を見ます。まだ誰も掘れないうちに、掘り方のルールを話し合えるのは、むしろ幸運なのです。

この空白を埋めようとした試みが、1979年の月協定でした。これは資源利用のルールまで踏み込み、月の資源を「人類共通の遺産」として国際的に管理しようとした野心的な条約です。しかし理想が高すぎたのか、主要な宇宙国のどこも批准せず、事実上の死文になりました。掘る力を持つ国ほど、掘ったものを共有せよという枠組みには入りたがらなかったのです。ここに、地上の共有地（コモンズ）をめぐる古い争いと同じ構図が透けて見えます。誰のものでもない放牧地は、早く多く使った者が得をし、やがて荒れ果てる——「共有地の悲劇」と呼ばれる、あの構図です。共有を掲げた理想が、共有ゆえに誰も守り手を持てず朽ちていく。月協定の死は、その現代版の一幕でした。

結局、この空白を埋めたのは国際条約ではなく、各国の国内法でした。米国は2015年に、民間企業が採取した宇宙資源の所有権を認める法律を作りました。自国の企業が掘ったものは自国の企業のものだ、という一国先行の宣言です。これにルクセンブルクが続き、UAEが続き、日本も2021年に、世界で4番目となる宇宙資源法を成立させました。条約が禁じた「領有」と、国内法が認めた「資源所有」——この二つの隙間で、宇宙建設の土地制度は今も宙づりになっています。

この「国内法で先に決めてしまう」という手法には、既視感があります。国際的な合意を待っていては掘る側の企業が投資判断を下せないから、まず自国だけでルールを定め、既成事実を積み上げていく。うまくいけば、それが事実上の国際標準に育つ。しかし裏目に出れば、国ごとにばらばらの主張が並び立ち、同じ月の氷をめぐって「うちの法律では合法だ」という声が複数ぶつかり合う。地上の海底資源や公海漁業でも、私たちは似た混乱を何度も見てきました。誰のものでもない場所に価値が生まれたとき、国際合意が追いつく前に各国が自国法で旗を立てる——月は、その最新の舞台なのです。日本が世界で4番目にこの法を持ったという事実は、日本もまた、この静かな旗立て競争に、すでに一枚加わっているということを意味しています。

そして2020年に発足したアルテミス合意は、この曖昧さの上に新しい層を重ねました。月面活動における「安全区域（セーフティゾーン）」の相互尊重をうたい、すでに50か国以上が署名しています。安全のために他国の活動区域を尊重しましょう、という穏当な取り決めに見えますが、その実質は微妙です。領有は禁止のまま、しかし先に着いて操業する者の周囲には、事実上の縄張りが生まれる。誰かが先に基地を築けば、その周囲は「安全のため近寄らないでほしい」区域になり、後から来た者は遠慮せざるを得ない。法的な所有ではないけれど、物理的な先占が優先権を生む——これは、登記制度が整う前の地上のフロンティアで、実際に土地が「誰のものになったか」の歴史そのままです。

第3回で見たとおり、月のどこでも同じように価値があるわけではありません。水（氷）と、太陽光による発電が同時に得られる月の南極の一等地は、物理的にごく限られています。永久影のクレーターには数十億年ぶんの氷が眠り、その縁の高地には長く陽が当たる——この稀少な組み合わせを持つ場所は、月全体を見渡してもわずかしかない。人類は、囲い込みと先占をめぐる数千年の土地制度史（人類史編で描いたエンクロージャーやフロンティアの物語）を、月で再演しようとしており、しかも今回は登記所がありません。私はここに、町場の経営にも通じる普遍を見ます。制度が未整備な領域では、ルールブックを待つ者ではなく、先に動いて既成事実を作る者が優位に立つ。ただしそれは、後から来る者との紛争の火種を、自らの足元に埋めることでもあります。

月面開発は、当面「公共事業」である

次に、金の出どころです。経済の現実も直視すべきです。宇宙ビジネスというと華々しい民間の挑戦を思い浮かべがちですが、冷静に帳簿を見れば、現時点で宇宙で商業的に自立している事業は、通信——衛星ブロードバンドや放送——だけです。地球を回る通信衛星は、地上の顧客が料金を払ってくれるから成り立つ。ところが月に建てるものには、料金を払ってくれる商業的な顧客がまだいません。月建設の顧客は当面、国家です。

つまり月面開発とは、少なくとも2030年代いっぱいは公共事業であり、米国編で描いた構図——連邦政府という「永遠の最大顧客」が民間請負を育てる——の再演になります。20世紀前半の米国西部で、フーバーダムやコロラド川の巨大開発を発注したのは連邦政府（開拓局＝Bureau of Reclamation）でした。国家が「造れ」と発注し、その巨額の公共事業が、シックス・カンパニーズのような民間ゼネコンの連合体を鍛え上げた。同じ構図が月で反復されます。NASAが開拓局の役割を演じ、スペースXやアイスペースやICONといった新興企業が、往年のシックス・カンパニーズの役割を演じる。国家が最大の——そして当面ほぼ唯一の——顧客であるかぎり、宇宙建設企業の盛衰は、国家予算と政治の風向きに左右され続けます。

この「公共事業が民間産業を育てる」という順序を、私は取り違えないようにしたいと思っています。よく語られる筋書きでは、勇敢な民間企業がロケットの値段を下げ、国家を出し抜いて宇宙を開いた、ということになっています。半分は本当です。しかしもう半分の真実は、その民間企業に最初の——そして今も最大の——契約を出し続けたのが国家だった、ということです。開拓局が西部の荒野に発注しなければ、砂漠に集まった請負業者たちがダム建設の技術を身につけることはなかった。同じように、NASAが補給や着陸のミッションを民間に発注しなければ、再使用ロケットの巨額の開発費は回収の当てを持てませんでした。町場の経営に引きつけて言えば、これは公共工事が地場の建設会社を育ててきた歴史と、まったく同じ構造です。安定した発注主がいて初めて、企業は設備と人に投資できる。宇宙もその例外ではありません。

ここに、宇宙建設ならではの弱さもあります。顧客が国家だけだということは、その国の予算方針や政権交代ひとつで、事業の前提が揺らぐということです。地上の建設会社なら、公共工事が細れば民間の仕事で食いつなぐこともできますが、月の請負業者には、当面その逃げ道がありません。払ってくれる商業顧客がまだ存在しないからです。だからこの外伝の年表の最後で私が「公共事業から経済へ移行できるかの分水嶺」と書いたのは、まさにここを指しています。国家という一本足で立っているうちは、宇宙建設は「産業」と呼ぶには脆い。料金を払う民間の顧客が現れ、二本目の足で立てるようになって初めて、それは自律した経済になります。地上の地場ゼネコンが官需と民需の両輪で歩んできた歴史は、月の企業がこれから通る道の、先を行く教科書でもあるのです。

そしてもう一方の極に、中国がいます。中国は、民間請負を介さず国家がまるごと建てる「基建狂魔（インフラ建設に狂うほど熱心な国、という自称混じりの異名）」の方式（中国編で詳述しました）で、この競争に臨みます。国有企業を動員し、計画から施工まで国家の意思で一気に建てる。20世紀の地上で、米国型の「発注する国家＋民間請負」と、中国型の「みずから建てる国家」という二つの建設モデルが並走したように、それが今度は月で、再び正面から競争するのです。かつて戦後の復興援助や大型インフラ輸出が、そのまま外交の道具であったことを思い出してください。米国のマーシャル・プランも、日本が関わったタンザン鉄道も、近年の一帯一路も、「建ててあげること」は「影響下に置くこと」と分かちがたく結びついていました。月でも同じです。月面インフラの規格——通信の周波数、測位（月のGPS）の方式、着陸パッドの仕様、電力供給の標準——を誰が最初に握るかは、次の世紀の勢力圏の設計図になります。規格を握った者の周りに、他国も企業も従わざるを得ない引力が生まれる。発電所を一つ建てることより、その電圧と周波数を誰が決めるかのほうが、はるかに大きな権力なのです。地上のインフラの歴史が、これを何度も証明してきました。鉄道の軌間、電力の周波数、通信の方式——一度どこかの規格が広く使われれば、後から別の方式に乗り換えるのは膨大な費用がかかり、事実上不可能になる。だから各国は、自国の規格を先に普及させようと競ってきました。月でも同じ争いが、これから始まります。私が「未整備こそ最大のリスク」と繰り返すのは、この規格競争が、法制度の空白の上で、なし崩しに勝者を決めてしまいかねないからです。ルールが定まる前に既成事実が積み上がる——それは、あとから来る者にとって、最も不利な状況です。

人類史上もっとも高価な建設労働者と、出て行く自由のない職場

三つ目に、働き手です。労働はどうか。私はこの連載を通じて、建設とはつまるところ人が人を動かす営みだと繰り返し書いてきました。では宇宙の現場では、誰が働くのか。端的に言えば、宇宙飛行士は、人類史上もっとも高価な建設労働者です。選抜には世界中から集まった候補者をふるいにかける年月がかかり、訓練にはさらに年月がかかる。宇宙に送り出せば、呼吸する空気も飲む水も口にする食料も、すべて地球から運ぶか現地で作るしかなく、その生命維持に膨大なコストがかかります。加えて、宇宙放射線による被曝線量には生涯の上限があり、それが法規制のように一人ひとりの「働ける総量」を縛ります。ある飛行士がどれだけ有能でも、被曝が上限に達すれば、それ以上は現場に出せない。地上の労働者なら定年まで働けるところを、宇宙では放射線という見えない時計が、キャリアそのものに天井を設けるのです。

この「一人あたりのコストが法外に高く、稼働できる総量にも上限がある」という条件は、じつは地上の建設業が向き合っている現実の、極端に誇張された姿でもあります。日本の町場の現場では、熟練の職人が高齢化し、若い担い手が入ってこない。一人ひとりが貴重で、代わりがきかず、無理をさせれば体を壊す。だから、貴重な人手を単純作業や危険な作業に費やさず、機械に任せられるところは任せて、人にしかできない判断と段取りに集中してもらう——その発想は、宇宙で人を守るための設計思想と、根っこがつながっています。人が貴重であればあるほど、その人を何に使うかの設計が、経営の要になる。宇宙は、人が「人類でいちばん高価」になった極限の現場として、この問いを私たちに突きつけてくるのです。

これほど高価で、これほど制約の多い労働力を、単純作業に費やす余裕はありません。ゆえに宇宙建設の現場は、原則としてロボットと自律システムの職場になり、人間の役割は地球や軌道からの監督・例外対応に寄っていきます。人が現場でスコップを握るのではなく、人が着く前にロボットが建て終える。人間は、機械の群れが正しく動いているかを遠隔で見守り、想定外が起きたときだけ判断を下す。これは前巻で描いた「現場監督のフリートマネージャー化」——一人の監督が、群れをなす自律建機のフリート（艦隊）を管理者として束ねる姿——の、極限形です。地上で人手不足を補うために生まれた発想が、人がそもそも立てない現場で、純化された形をとる。

船外活動（EVA）の実態を知ると、この「人を現場に出さない」設計思想の切実さがよく分かります。宇宙服は、真空と極端な温度差と放射線から人体を守るために、それ自体が小さな宇宙船のような装置です。着るだけで長い準備を要し、手袋越しの作業は地上の何倍も骨が折れ、活動時間は生命維持の容量で厳しく区切られる。しかも一歩間違えれば命に直結します。地上の現場監督が「危険なところほど人を入れず機械にやらせろ」と言うのと、宇宙で「人を出すな、ロボットにやらせろ」と言うのは、じつは同じ安全思想の延長線上にあります。宇宙は、その思想を極限まで突き詰めざるを得ない現場だというだけのことです。私はここに、地上の安全管理の未来像を重ねて見ています。危険を人の勇気で乗り越えるのではなく、そもそも人を危険に近づけない設計へ——その方向は、月でも町場でも変わりません。

ただし、歴史は警告も残しています。極限環境の飛び地（エンクレーブ）に人を住まわせて働かせるとき、そこには企業城下町（カンパニータウン）の統治問題が、必然的について回るのです。フーバーダム建設のために砂漠のただ中に作られたボルダーシティでは、雇用主である国家と請負連合が、住民の生活のほぼすべてを管理しました。酒場は禁じられ、暮らしのルールは会社と当局が決め、労働者は「働く場所」と「生きる場所」を同じ主体に握られていた。近年でいえば、宇宙企業が拠点周辺に作った町——ボルダーシティからスターベース市（企業の発射場を核に市制が敷かれた町）まで——雇用主が行政と生活インフラを兼ねる場所では、労働者の権利と自由の設計が、常に火種でした。将来の月面基地や火星拠点は、そのカンパニータウンの究極形です。空気を止められれば人は生きられず、輸送船を出してもらえなければ帰れない。出て行く自由が物理的に存在しない職場の労働法を、人類はまだ書いていません。地上の労働運動が一世紀以上かけて勝ち取ってきた「辞める自由」「立ち去る自由」が、原理的に成立しない場所で、どうやって人の尊厳を守るのか。これは技術者ではなく、私たち経営に関わる者が、いまから考えておくべき問いだと私は思います。町場の現場でも、逃げ場のない関係が人を追い詰めることは、けっして珍しくないのですから。

火星ともなると、この問題はさらに深刻になります。地球と火星のあいだの通信は、片道でも数分から数十分、往復すれば十数分から四十分以上かかります。困ったことが起きても、地球の管制官に相談して答えが返ってくる頃には、事態はとっくに次へ進んでいる。だから火星の拠点では、地球の助けを待てない自律性が、機械にも人にも要求されます。緊急時に頼れるのは、その場にいる者と、その場のシステムだけ。地上のどんな辺境の現場にも、電話一本で本社や消防や病院を呼べる安心があります。その安心が、原理的に存在しない職場——それが火星です。私は、逃げ場のなさと、助けを待てない孤立が重なるこの環境を思うとき、極限の飛び地で人を働かせることの重さを、あらためて感じます。建てる前に、そこで働く人をどう守るのかを決めておく。順番を違えてはならない、と思うのです。

環境と記憶の倫理——最初の一鍬を入れない場所

最後に、環境と記憶の倫理です。地上の工事なら、造ったものはいずれ風化し、壊せば土に還り、時間が痕跡を消してくれます。ところが月には風も水もないため、あらゆる工事の痕は事実上永遠に残ります。50年以上前にアポロの飛行士が月面に刻んだ足跡は、今もそのままそこにある。雨が洗い流すこともなく、風が均すこともない。掘れば掘った跡が残り、噴射すれば吹き飛ばした砂の跡が残り、それが数千年、数万年と消えない。この「永遠に残る」という性質が、宇宙建設に地上とは異質な倫理を要求します。

まず、記憶の問題です。アポロの着陸地点とそこに残る足跡・機材は、一国の記念物ではなく人類共通の遺産として保護すべきだ、という合意が育ちつつあります。米国は2020年に、これらの史跡を保護するための法律を作りました。人類が初めて他の天体に立った、その物理的な証拠を、後から来る着陸機の噴射や無秩序な採掘で吹き飛ばしてしまってよいのか——答えは明らかにノーでしょう。ここには、地上で私たちが遺跡や近代化遺産をどう扱ってきたかの経験が、そのまま生きます。古い建物を壊すのは一日でできますが、失われた記憶は二度と戻らない。だからこそ人類は、保存の制度——文化財の指定、景観の保護——を長い時間をかけて育ててきました。月では、その最初の一件が、いままさに問われているのです。

次に、科学的価値の問題です。たとえば月南極の永久影に眠る氷は、単なる水資源であるだけでなく、太陽系がどう水を得てきたかを記録した、四十数億年ぶんのアーカイブでもあります。太陽の光が一度も差したことのない永久影のクレーターは、いわば冷凍された図書館で、そこには彗星や小惑星が運んできた水や有機物の履歴が、手つかずのまま封じられている。それを資源として掘り尽くせば、記録もろとも失われる。資源として使いたい場所と、手つかずで残して読み解きたい場所が、同じ一等地の上で重なっているのです。しかもその一等地は、第3回で見たとおり物理的にごく限られている。狭い南極の氷の縁で、採掘の需要と保存の要請が正面からぶつかる——これは、開発圧の高い一等地ほど景観や遺構の保存が難しくなる、地上のあの葛藤の、宇宙版にほかなりません。

ここで私は、人類史編の結論を思い出してほしいのです。建てることの半分は保つことであり、そして時に、建てないことです。手つかずの天体を前にした人類が、最初の一鍬を入れる場所と、あえて入れない場所を、選び分けられるかどうか。地上では、開発と保存のせめぎ合いを、私たちは何度も繰り返してきました。景観を守るために建てない、遺跡を守るために掘らない、そういう自制を制度にしてきた歴史があります。宇宙建設の成熟度は、じつのところ、どれだけ高度な工法を持つかではなく、この自制をどれだけ早く制度化できるかで測られることになるでしょう。町場の現場でも同じで、腕のいい会社ほど「やらない工事」の線引きが明確だ、と私はずっと感じてきました。何を建てるかと同じ重さで、何を建てないかを決められること——それが、この最終章で私が最も伝えたかった一点です。技術が「どこまでできるか」を押し広げるほど、「どこで手を止めるか」を決める知恵の値打ちが上がっていきます。永遠に消えない痕を残す月では、その一鍬の重みが、地上よりずっと重い。だからこそ、掘り始める前に線を引いておく——ここは使う、ここは残す、ここは触れない——という自制の制度を、技術の完成を待たずに用意しておくことが要ります。順番を違えれば、取り返しのつかない痕だけが、静かな月面に永遠に刻まれてしまうからです。