アイピアが気になるものの、公式の機能説明だけでは自社に合うか判断しにくいですよね。現行料金と主要機能、公式導入事例、ITreview等の口コミを分けて確認し、向く会社・慎重に検討したい会社、1現場で試す項目まで整理します。
AI搭載
コンクルーAI
中小建設会社のためのAIオールインワン業務管理ツール
顧客管理・見積作成・原価管理・電子受発注・請求支払いなど全ての業務がコンクルーAIひとつで完結
※本記事は公式資料をもとにした解説で、実際に操作した使用レビューではありません。
アイピアの評判を調べると、高い星評価や「情報を一元管理できた」という声が見つかります。一方で、建設会社の業務は会社ごとに違います。レビュー評価が高くても、自社が見積から請求まで使いたいのか、現場写真の共有だけを軽く始めたいのかで、合うシステムは変わりますよね。
そこで本記事では、公式の料金・機能、提供元による公式導入事例、第三者レビューを分けて確認します。ITreviewは7件、ITトレンドは4件のレビューが確認できました（2026年9月時点）。母数がまだ小さく、媒体をまたいだ回答者の重複も否定できないため、星の平均だけで結論は出さず、具体的な声の内容に注目します。
アイピアは、建築・リフォーム業で顧客、見積、原価、工程、請求を案件単位でつなぎたい会社向けのクラウドシステムです。建設業の業務管理ツールとして有力な候補の一つと言えます。ただし、専用スマートフォンアプリを重視する会社や、オプションを含む総額をWeb上の数字だけで決めたい会社は、デモと見積で慎重に確かめたい製品でもあります。
アイピアが自社に向いているかどうかは、「機能が多いか」よりも、いま分断している仕事が1つの案件につながるかで考えると分かりやすくなります。
判断 | 会社の状況 | 理由 |
|---|---|---|
向く可能性が高い | 顧客、見積、原価、工程、請求を別々に管理している | ベーシックプラン以上では、見積から請求までを一つの流れで扱えるため |
向く可能性が高い | 工事途中の粗利を把握したい | 見積、実行予算、発注などのデータが案件単位でまとまるため |
向く可能性が高い | 初めてシステムを導入するためサポート重視 | 導入時のリモート研修が何度でも無料で受けられると案内されているため |
慎重に確認 | 専用のスマホアプリが必須条件 | 専用アプリはなく、スマホでもWebブラウザを利用して操作するため |
慎重に確認 | 現場写真とチャットだけが必要 | 業務範囲が広いため、現場共有に特化した製品とも比較したほうがよいため |
慎重に確認 | 全費用をWeb上で確定したい | 上位プランの初期費用や会計連携などは問い合わせが必要なため |
この表は「向かない」と断定するものではありません。例えば専用アプリがなくても、現場の端末でブラウザ操作が問題なければ候補になります。工事管理システムを検討する際は、最後は1現場で操作と運用を試すことが大切です。
アイピアは、株式会社アイピアが提供する建築・リフォーム業向けのクラウド型業務管理システムです。顧客管理から積算・見積、原価・発注、工程、請求、日報まで幅広い情報を扱います。
製品の特徴は、建築会社の営業・工事・事務・経営を横断する業務管理にあります。情報を原価や発注へつなぎ、工事台帳まで広げられるため、同じ情報を何度も転記している会社ほど検討理由を見つけやすいでしょう。
対応環境はWindowsとMacの両方で、推奨ブラウザはGoogle Chromeです。スマートフォンやタブレットでもWebブラウザから全機能を利用できますが、専用のアプリはありません（出典：アイピア公式「よくある質問」）。
料金はライト、ベーシック、プロフェッショナルの3プランです（2026年9月時点・税抜価格）。初年度にかかるトータルコストは、初期費用、利用期間分の基本月額料金、追加ユーザー費用、およびオプション等の追加コストを合算した金額になります。次年度以降は更新条件によるため、正確な総額は公式見積での確認が必要です（出典：アイピア公式「費用」）。
プラン | 初期費用 | 最低月額料金（5ユーザー含） | 追加料金（6ユーザー目以降） | 主な対象 |
|---|---|---|---|---|
ライト | 120,000円 | 10,000円 | 1ユーザー月2,000円 | 顧客・案件情報を中心に整理したい会社 |
ベーシック | 問い合わせ | 20,000円 | 1ユーザー月2,000円 | 見積・原価・発注・工程まで一元管理したい会社 |
プロフェッショナル | 問い合わせ | 30,000円 | 1ユーザー月2,000円 | 権限・申告承認を含め組織的に管理したい会社 |
ライトプランは顧客・案件管理、商談・工事進捗、入金・請求書印刷などが対象です。一方、見積作成、原価管理、発注、工程表作成は標準機能に含まれません。見積から発注までつなぐことが目的なら、ベーシックプランを中心に見る必要があります。プロフェッショナルプランは、さらに閲覧・編集権限の設定や承認機能が加わります。
以下の項目は、基本料金とは別に費用や手配が発生する可能性があります。業務管理ツールの費用体系として、導入前にこれらも確認しておくと安心です。
無料デモサイトはありますが、操作案内を受けて試す形です。「どの期間、どの機能を使えるか」を事前に確認しましょう。
公式サイトでは「社内の情報を一元管理」を掲げ、PCやスマートフォンの画面イメージが紹介されています。ただし、見た目だけで判断せず、自社のメンバーが普段使う端末で「案件を探す」「原価を入れる」「工程を見る」といった操作を実際に試すことで、入力負担を具体的に把握できます。
公式の導入事例は、提供会社が選定した運用例です。実際の効果を保証するものではありませんが、自社に近い会社の運用イメージをつかむ参考にできます（出典：アイピア公式「導入事例」）。
1〜10人規模のリフォーム・屋根工事会社の事例では、導入前は顧客情報・見積書・工事進捗を別々のアプリで管理しており、別の社員が担当する案件の細かい情報が把握しづらくなっていました。導入後はそれらを一元管理し、案件に直接関わっていない人でも状況を把握できる運用へ移行したと紹介されています。担当者不在時でも別の人が案件状況を追えるかが、デモで確認したいポイントです。
設備施工会社の事例では、現場ごとの原価、工程、過去の対応履歴を案件単位で管理し、情報共有を速めたとされています。突発対応の多い業務なら、「過去の履歴を現場から確認できるか」「工程変更が原価確認につながるか」を試すとよいでしょう。
ITreviewなどの第三者サイトのレビューを確認すると、以下のような傾向が見られます。ただし回答数が限られているため、評価点だけで判断せず、内容を参考材料として読み解きます（出典：ITreviewのアイピアレビュー、ITトレンドのアイピアレビュー）。
これらは公式が訴求する一元管理やサポート体制と一致しています。
一方で、未ログインの協力会社や顧客への工程共有、LINE WORKS連携での通知種類の拡充、Box連携、専用アプリの要望なども挙げられていました。
たとえば公式FAQではスマートフォンのブラウザから全機能を使えるとありますが、現場の通信環境や手袋をした状態での操作性など、実際の条件で使いやすいかは自社で触って判断する必要があります。
評判を確認したら、次は自社のデータで試します。進行中の小規模な1現場を選んでテストすると、業務のつながりを確認しやすくなります。
顧客・案件を登録する営業、工程・原価に触れる現場、請求を扱う事務の3つの立場で同じ案件を開いて確認します。少人数で兼任している場合も、役割を分けてみましょう。
顧客登録から始まり、見積作成、実行予算・発注の入力、工程と写真のひも付け、請求・入金確認、工事台帳での粗利変化までを順番に流して試します（ライトプランでは一部機能が含まれないため、想定プランの環境で試してください）。
テスト中は、「二重入力が何回発生したか」「担当者以外が情報を探せたか」「粗利がどの時点で反映されたか」「現場のスマホで無理なく操作できたか」などを記録します。
操作だけでなく、データ移行や帳票作成を含む正式な見積を取り、初年度と2年目以降のコストを確認します。また「原価はいつまでに入れるか」など、運用ルールと責任者も決めましょう。
アイピアは、顧客から請求までを広く扱う製品です。他製品と比較する際は、以下の優先順位を決めると迷いにくくなります。
コンクルーAIなど他の製品との違いを詳しく見たい方は、コンクルーAIとアイピアの比較記事も参考にしてください。自社に合う管理範囲を事前に整理しておきたい場合は、建設業の業務管理を効率化する方法も役立ちます。
5ユーザーまでは、ライトが月10,000円、ベーシックが月20,000円、プロフェッショナルが月30,000円です（いずれも税抜）。追加ユーザーは1人月2,000円かかります。初期費用やオプションを含む総額は個別に見積もりを取って確認してください。
無料デモサイトが用意されており、申し込み後に操作案内を受けて試すことができます。無料で継続利用できるプランとは異なるため、利用期間や使えるデータなどを確認しましょう。
スマートフォンやタブレットのWebブラウザから利用可能です。専用アプリはありませんが、モバイルでもPCと同様に機能を使えます。
アイピアのレビューでは、一元管理やサポートを評価する声が見られます。判断する際は、現在使っているツールを棚卸しし、どこを一つにつなぎたいかを決めましょう。そのうえで、自社の1現場を使って営業・現場・事務の立場で試し、入力のしやすさや総額を確認することが、自社に合った導入判断につながります。
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